電気自動車の普及が進む中、車検について不安を感じる方も多いのではないでしょうか。特にオートバックスで電気自動車の車検が受けられるのか、対応内容や費用について気になる方もいるでしょう。
本記事では、オートバックスにおける電気自動車の車検対応状況や費用のポイント、注意すべき点について詳しく解説します。
オートバックスで電気自動車の車検は受けられるのか？
EV車検に対応しているオートバックス店舗の状況
電気自動車（EV）の普及が進み、国内各地で充電インフラが整備されつつある現在、カーケア業界も急速な対応を求められています。そのなかでオートバックスは、早い段階からEV対応への取り組みを進めてきました。しかし、現状ではすべてのオートバックス店舗でEV車検に対応しているわけではありません。EVの車検には高電圧バッテリーやモーターシステムなど、ガソリン車とは異なる特別な知識と設備が必要となるため、これに対応できる店舗は限られています。
例えば、東京都江東区にある「A PIT オートバックス東雲」では、テスラや日産リーフなど幅広いEV車種への車検・整備対応実績があり、充電設備も併設されています。こうした大型旗艦店では、最新の設備を整え、専門技術者の研修も定期的に実施しているため、安心してEVの車検を任せることができます。また、オートバックスグループでは、今後2030年までに全国100店舗以上に急速充電器の設置を目指すと発表しており、それに合わせてEV車検対応店舗も順次拡大される見込みです。
EVオーナーがオートバックスで車検を受けたい場合は、公式サイトや店舗検索機能を活用して、対応店舗を事前に調べることが不可欠です。特に地方エリアでは対応店舗が限られるため、最寄り店舗が対応可能かどうかを早めに確認しておくことがスムーズな車検手続きにつながります。
EV車検に必要な設備と技術者の要件
電気自動車（EV）の車検には、通常のガソリン車の整備とは異なる専用設備と、専門的な技術知識が不可欠です。特に重要なのは、高電圧システムへの対応能力です。EVは400V以上の高電圧バッテリーを搭載している場合が多く、感電リスクが高いため、一般整備とは異なる絶縁工具や専用の診断装置が必須となります。これに加え、高電圧部分の遮断や、バッテリーの健全性を測定する専用テスターなども必要です。
また、こうした作業に従事できる整備士にも一定の条件があります。具体的には、「低圧電気取扱業務特別教育」を受講し、感電防止措置や高電圧部の安全な作業手順を理解していることが求められます。さらに、オートバックスでは、社内資格制度やメーカー主催のEV講習会にも積極的に参加し、EV整備スキルを持つスタッフの育成を進めています。
店舗によっては、国家資格である「自動車整備士2級」に加えて、電動車両整備特別講習を修了した整備士が常駐しているケースもあります。これにより、バッテリー診断、モーター点検、充電系統の検査など、高度な技術を要する作業もスムーズに行える体制が整っています。特に、事故などでバッテリーが損傷した際の安全対策も重要視されており、万一の場合にも適切な処置が取れる店舗が選ばれています。
こうした理由から、オートバックスでEV車検を検討する際は、「EV専用設備の有無」や「担当整備士の資格・研修歴」もチェックポイントにすると安心です。これらの情報は、店舗に直接問い合わせることで確認できるため、車検前に積極的に質問しておくことをおすすめします。
EV車検の予約方法と注意点
オートバックスで電気自動車（EV）の車検を受ける際は、一般車両とは異なる特有の流れや注意点があります。まず第一に、EV車検に対応している店舗かどうかを必ず事前に確認しましょう。オートバックスの公式サイトや各店舗のページでは、対応車種や対応可能な整備内容が記載されていますが、情報が最新ではない場合もあるため、電話で直接問い合わせるのが確実です。
予約は、店舗に直接電話をするか、オンライン予約システムを利用する方法が一般的です。ただし、EV車両は高電圧システムの安全点検を行うため、通常の車検枠とは別に「EV対応枠」が設定されている店舗もあります。そのため、通常よりも予約可能枠が限られており、繁忙期（特に3月、9月の車検シーズン）には1〜2か月以上前から埋まることもあります。希望する日時で確実に受けたい場合は、できるだけ早めに動くことが重要です。
また、予約時には「車両情報」を正確に伝えることも欠かせません。特に重要なのは、車種名、年式、型式（車検証に記載）、グレード、オプション装備（例：急速充電器オプションの有無など）です。これにより、店舗側も適切な設備と技術者の手配を行うことができ、スムーズな受け入れ体制が整います。
車検当日は、通常の持ち物に加えて、充電ケーブル一式（特に専用コネクターを持つ車種の場合）や、車両取扱説明書を持参するのが推奨されます。バッテリー診断や充電系統の点検時に、付属品が必要となるケースがあるためです。さらに、充電残量にも注意が必要で、店舗によっては「満充電に近い状態」での持ち込みを求める場合があります。
最後に、EV車検は点検項目がガソリン車よりも多岐にわたるため、作業時間が長くなる場合があります。標準的な車検作業に加えて高電圧系統のチェックが加わるため、通常の車検より1～2時間余分にかかることも想定して、スケジュールに余裕を持たせておきましょう。
EV車検における特定整備認証の重要性
電気自動車（EV）の車検を受けるうえで、非常に重要なポイントとなるのが「特定整備認証」の有無です。この認証は、2019年に施行された「自動車特定整備制度」に基づくもので、先進安全自動車（ASV）や電動車両（EV・PHEVなど）の電子制御装置を適切に整備・点検できる事業者に対して、国が認定する制度です。特定整備認証を取得している工場や店舗は、高度な整備技術と専用設備を備えている証であり、EVオーナーにとっては車両を安心して預けられる大きな判断材料となります。
特定整備認証の対象となる作業には、自動ブレーキシステムやレーンキープアシスト、車線逸脱警報システムなど、電子制御を用いた運転支援システムの点検・整備が含まれます。さらに、EVの場合は高電圧バッテリーやモーター駆動系統も対象となり、これらを安全かつ適切に取り扱うためには、通常の整備知識に加えて高度な電気系統知識が要求されます。
オートバックスグループでも、近年この特定整備認証取得を積極的に推進しており、旗艦店舗を中心に多くの店舗が認証を取得しています。たとえば、「A PIT オートバックス東雲」や「オートバックス港北インター店」などでは、特定整備認証を取得し、EV車検に完全対応できる体制を整えています。これにより、車検時に万が一バッテリー劣化やモーター異常、センサー異常などが見つかった場合でも、その場で診断・修理ができるため、再入庫や再検査のリスクが大幅に減少します。
さらに、特定整備認証を持つ店舗では、作業前後で高度な電子制御システムの作動確認（いわゆるエーミング作業）も実施します。これにより、ブレーキアシストや自動運転支援機能が正確に作動することを保証でき、事故リスクを未然に防ぐことが可能になります。
このように、EVの車検を安心して任せるためには、単に「車検対応している」だけではなく、「特定整備認証を取得しているか」を事前に確認することが非常に重要です。オートバックスでは、予約時に特定整備認証の有無を問い合わせることも可能なので、車検店舗選びの際はぜひチェックしておきましょう。
電気自動車の車検費用と注意点
EV車検の費用相場と内訳
電気自動車（EV）の車検費用は、ガソリン車と比べると若干安くなる傾向があります。これは、EV特有の構造によるものです。ガソリン車では定期的な交換が必要なエンジンオイル、オイルフィルター、冷却水、タイミングベルトなどが存在しますが、EVにはこれらが不要、またはメンテナンス頻度が低いため、整備コストが抑えられるのです。
オートバックスにおけるEV車検の基本料金は、概ね4万円〜6万円が目安です。これに加えて法定費用（自動車重量税・自賠責保険・印紙代など）が必要となり、総額では約8万円〜10万円程度を想定しておくとよいでしょう。ただし、年式や走行距離、車両の使用状況によって、必要な整備内容は変わるため、費用に幅が出ることもあります。
費用内訳の一例を挙げると、
- 基本整備料：4万〜6万円
- 自動車重量税：免税または減税対象（通常2万円〜4万円程度）
- 自賠責保険料：1万7,650円（24か月）
- 印紙代：1,800円前後
このようになり、重量税が免除または軽減されることが、総額を抑える大きな要素となっています。
また、オートバックスでは「車検パック」や「メンテナンスパック」などを利用することで、事前点検や消耗品交換が割引になるサービスも提供されています。EV車検に特化したパックも今後増加する見込みで、これを上手に活用することでさらにコストを抑えることが可能です。
ただし注意点として、バッテリー劣化診断や専用機器による検査が別途オプション料金になる場合もあります。たとえば、リーフやe-NV200などの日産車では、バッテリー容量の診断結果が車検継続に影響するケースもあるため、あらかじめ診断費用（数千円〜1万円程度）を加味しておく必要があります。
このように、EV車検の費用感はガソリン車よりも低めに抑えられますが、車種や状態によって追加料金が発生することも考慮し、必ず事前見積もりを依頼することが重要です。
EV特有の点検項目と注意点
電気自動車（EV）の車検では、ガソリン車と大きく異なる特有の点検項目が数多く存在します。これらは、EVならではの構造や特性に起因しており、適切な点検・整備を怠ると、安全性や車両寿命に重大な影響を与える可能性があります。そのため、オートバックスをはじめとする整備工場では、EV専用のチェックリストを用いて、ガソリン車以上に細かな確認作業を実施しています。
まず、最重要となるのは高電圧バッテリーシステムの点検です。EVに搭載されているリチウムイオンバッテリーは、劣化や異常が進むと発熱・発火リスクを伴うため、絶縁抵抗測定やバッテリーマネジメントシステム（BMS）の診断が欠かせません。これにより、バッテリーの健全性、内部抵抗、充放電履歴などを詳しく把握し、異常兆候を早期発見します。
次に重要なのが、モーター駆動系統とインバーター回路の点検です。EVはモーターによって直接車輪を駆動しているため、モーター内部の絶縁状態や異音の有無、インバーターの冷却システムが正常に機能しているかを確認します。インバーターの冷却不良は、出力低下や故障を招く要因となるため、冷却ファンやポンプ、配管の状態も念入りにチェックされます。
さらに、回生ブレーキシステムの確認もEV特有の重要な項目です。回生ブレーキは、減速時のエネルギーを電気に変換してバッテリーに蓄える仕組みですが、ブレーキペダルやアクセル操作に対して適切に作動しているかをテスト走行などで評価します。回生ブレーキに異常があると、減速挙動に違和感が生じたり、安全性能に直結するため、入念なチェックが求められます。
また、電動エアコンコンプレッサーや高電圧ヒーターといった、車内快適装備も高電圧部品に分類されるため、これらの動作チェックも重要です。特に寒冷地仕様の車両では、ヒーター作動不良が致命的な問題となるため、各システムの作動確認は丁寧に行われます。
最後に、充電ポート・配線コネクターの点検も欠かせません。充電時の接触不良や防水性劣化が起こると、発火リスクや充電不能トラブルにつながるため、コネクターの摩耗やサビ、防水シールの状態も細かくチェックされます。
このように、EV車検では単に「走る・止まる」といった基本機能だけでなく、高電圧部の安全性確認と電子制御システム全般の健全性チェックが不可欠となっています。オートバックスのようなEV対応店では、これら特有の項目を体系的にチェックできる体制が整っているため、EVオーナーにとって大きな安心材料となるでしょう。
EV車検での部品交換と費用の変動要因
電気自動車（EV）の車検費用が比較的安価に収まる傾向があるとはいえ、部品交換が発生すると、総額に大きな差が生じることも珍しくありません。EV特有の構造や重量配分によって、ガソリン車とは異なる摩耗パターンや交換頻度が求められる部品が存在し、これが費用の変動要因になります。
まず代表的なのが、タイヤの摩耗です。EVは車体重量が重く、さらにモーター駆動によるトルク特性が高いため、タイヤにかかる負担が大きくなります。加速時や減速時に強い力がタイヤに伝わるため、同一車重のガソリン車よりもタイヤの摩耗が早い傾向にあります。特にフロントタイヤは片減りしやすく、車検時に残り溝が基準値（1.6mm以上）を下回っている場合は交換が必須となります。EV専用設計の低転がり抵抗タイヤを選ぶ必要があるため、1本あたり2万～3万円程度と、通常タイヤより高価になるケースもあります。
次に、ブレーキ関連部品の交換リスクです。EVでは回生ブレーキが積極的に使われるため、機械式ブレーキパッドの摩耗が少ないことが一般的ですが、油断は禁物です。長期間ブレーキパッドを使用していると、逆に固着やサビが進行し、パッドやキャリパーごと交換が必要になる場合があります。特に湿気の多い地域や、車両を長期間動かさなかった場合は要注意です。
また、サスペンション部品にも注意が必要です。EVの重量によってショックアブソーバーやアームブッシュにかかる負担が大きくなり、ガソリン車よりも早い段階で劣化が進むことがあります。異音やふらつきなどの症状が見られる場合、車検時に交換を推奨されることもあり、交換費用は数万円〜十数万円に及ぶこともあります。
さらに、高電圧バッテリー冷却システム関連のパーツも見逃せません。冷却ファン、ポンプ、冷却ホースなどが劣化すると、バッテリーの温度管理に支障をきたし、バッテリー寿命を縮めるリスクがあります。これらの部品交換には工賃も加算され、1～5万円程度の追加出費となる可能性があります。
このように、EV車検においては一見コストが安く見えても、「タイヤ」「ブレーキ」「サスペンション」「冷却システム」といった周辺部品の状態次第で費用が大きく変動します。オートバックスでは、車検前の無料点検や事前見積もりサービスを提供しており、交換の必要があるかどうかを事前に把握できるので、積極的に活用することが大切です。
EV車検における法定費用と免税措置
電気自動車（EV）の車検において、総費用に大きく影響する要素の一つが法定費用です。法定費用とは、車検を受ける際に必ず支払わなければならない費用項目であり、整備工賃とは別に国や関係機関に納める金額を指します。具体的には、「自動車重量税」「自賠責保険料」「検査手数料（印紙代）」の3つが該当します。
なかでも、EVオーナーにとって注目すべきは自動車重量税の優遇措置です。日本政府は、環境性能の高い車両の普及促進を目的に、EVやPHEV（プラグインハイブリッド車）などに対して重量税の免除または減税を行っています。
例えば、令和6年（2024年）4月現在、初回登録から13年未満のEVは、自動車重量税が全額免税となっています。これにより、ガソリン車であれば2万～4万円程度かかる重量税が、EVでは0円となり、大幅なコスト削減につながっています。
さらに、自賠責保険料についてはガソリン車と同様に24か月分で1万7,650円（普通車の場合）程度ですが、これは車種にかかわらず共通のため、特別な減免はありません。ただし、事故率の低いEV専用モデルなどに対して、今後新たな優遇措置が導入される可能性も指摘されています。
また、検査手数料（印紙代）は概ね1,800円前後ですが、EVだからといって特別な加算があるわけではありません。したがって、EV車検における法定費用は、重量税の免除によってガソリン車よりも大幅に安価に収まるのが特徴です。
一方で注意したいのは、重量税免除が永続的ではないという点です。政策変更や年度ごとの優遇措置見直しによって、今後免税対象範囲や期間が縮小される可能性もあります。実際に、過去にはPHEVの優遇条件が数年単位で変更された事例もありました。したがって、車検を受ける時点での最新制度を必ず確認し、見積もりに反映させることが重要です。
オートバックスでは、重量税減免対象かどうかを事前に確認し、見積もり時に免税適用後の総額を提示してくれるため、安心して手続きを進められます。特に、登録から13年以上経過した古いEV（例：初代リーフなど）は、免税対象外となる場合もあるため、車検証の登録年月日を元に正確な費用シミュレーションを依頼するとよいでしょう。
まとめると、EV車検では
- 重量税免除で大幅なコスト減
- 自賠責・印紙代はガソリン車と同様
- 制度変更リスクに注意
この3点をしっかり押さえることが、無駄な出費を防ぐコツと言えます。
まとめ用
